環境インフラ海外展開プラットフォーム

技術リスト

JPRSI会員の有する、脱炭素技術・製品・システム・サービス等、環境インフラ技術とそのプロジェクト事例を紹介いたします。途上含む諸外国での現地環境課題・ニーズに対するソリューションとして、これらの技術が単独で活用されるだけでなく、組み合わさりパッケージとしても活用されることが期待されます。

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環境インフラ技術リスト 2021年3月時点
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※1 本リストは、研究開発法人国立環境研究所のwebサイト「環境展望台」の「環境技術解説 」の分類および解説をもとに、環境インフラ海外展開プラットフォーム事務局が編集、加工しています。

※2 プロジェクト例は、JCM:JCM設備補助事業、JFJCM等の採択案件、イノベ・コイノベ:途上国向け低炭素技術イノベーション創出事業及びコ・イノベーションによる途上国向け低炭素技術創出・普及事業の採択案件にリンクしています。

分類 技術名 概要 登録技術 プロジェクト例 ※2
JCM イノベ・コイノベ
再生可能
エネルギー
風力発電 風力発電とは、風のエネルギーを利用する発電のことをいいます。技術の進展と共に低コスト化が進んで、世界で急速な拡大を続けています。夜間も発電できるといった利点がある一方、風況によって発電量が変動する等の課題も多く、風況予測・発電制御・大型化・洋上を含む様々な場所への設置工法等、広範な技術開発が進められています。 洋上風況観測システム(日本気象協会) ミンダナオ島33MW風力発電
バイオマス
発電
バイオマス発電とは、木材や植物残さ等のバイオマス(再生可能な生物資源)を原料とする発電のことをいいます。

木質および農業残渣バイオマス発電(日揮グローバル)

廃棄物焼却発電施設、バイオマス発電施設(設計・建設、運転・維持管理)(タクマ)

ミンダナオ島2.5MWもみ殻発電

エーヤワディ地域もみ殻発電

製糖工場15MWバイオマス発電

スマトラ島12MWバイオマス発電

太陽光発電 太陽光発電は、日射があるかぎり発電ができ、発電にともなって温室効果ガスを発生しないなど、代表的な再生可能エネルギーで次世代の主力電源の一つとして普及推進されています。また、太陽光発電の効率は規模の大小に左右されにくいため、電卓からメガソーラー(大規模太陽光発電所)まで幅広く利用されています。

太陽光発電モジュール(京セラ)

自家消費型太陽光発電向けPCS(富士電機)

自家消費型太陽光発電システム(ネクストエナジー・アンド・リソース)

太陽電池モジュール及び太陽光発電システム関連事業(シャープエネルギーソリューション)

超軽量フレキシブルソーラーセルとその生産技術(兼松KGK)

建材一体型太陽電池モジュール(AGC)

太陽光発電プロジェクト(複数あり)
水力発電 水力発電とは、水の持つ位置エネルギーを利用して、落水や流水により水力で羽根車を回し、その動力で発電機を回して電気エネルギーを得る方式のことをいいます。発電容量により、およそ10MW以下を小水力発電、およそ1MW以下をマイクロ水力発電と呼び、発電方式には流れ込み式、ダム式、揚水式などがあります。

低落差マイクロ水力発電システム(シンフォニアテクノロジー)

地熱発電 地熱発電は、地熱によって生成された水蒸気や熱水を直接もしくは間接利用する発電のことをいいます。二酸化炭素の発生が火力発電に比べて少なく、また、太陽光発電及び風力発電と異なり、天候、季節、昼夜によらず安定した発電量を得られます。 パラヤン地熱発電所29MWバイナリー発電
バイオマス利用技術 バイオ燃料 バイオ燃料は、バイオマス(生物資源)を原料とする燃料のことです。地球温暖化対策が緊急課題となる中、化石燃料を代替する燃料として利用拡大が期待されています。

籾殻固形燃料製造装置(トロムソ)

非化石系メタンガス回収・液化技術(日揮ホールディングス)

廃棄物を原料とするSAF製造技術(日揮ホールディングス)

メタン発酵処理・バイオガス回収(日揮グローバル)

その他バイオマス利用技術 バイオマス利用技術には、バイオマスを、熱・ガス・燃料・化学品等に変換するための直接燃焼・糖化・発酵、ガス化・再合成などの様々なものがあり、上記のバイオマス発電やバイオ燃料以外にも、バイオプラスチック・飼料・肥料・化学品の製造等に利用されています。 メタンガス利用によるバイオプロテイン製造技術(日揮ホールディングス)
省エネ技術・エネルギー有効利用技術 コージェネレーション コージェネレーションとは、ガスタービン、ガスエンジン、ディーゼルエンジンや燃料電池を用いて、発電を行うとともに、その排熱を利用して蒸気を発生させる技術です。熱と電力を同時に得ることから、「熱電併給」とも呼ばれます。

高効率・高信頼性のガスエンジン(IHI 原動機)

可搬型ガスタービンパッケージ(IHI 原動機)

ガスタービンコージェネレーションシステム(川崎重工業)

高効率・大出力ガスエンジン(川崎重工業)

繊維工場ガスコジェネ・吸収式冷凍機

自動車部品工場ガスコジェネ・吸収式冷凍機

自動車部品工場コージェネレーション設備

自動車製造工場ガスコージェネレーション

コンバインドサイクル発電 従来の方式による火力発電はCO2排出量が多いことから、発電の効率を高めることが求められています。コンバインドサイクル発電は、ガスタービンによる発電とスチームタービンによる発電を組み合わせることにより高効率化を実現しました。
ヒートポンプ 省エネやCO2削減効果が期待されるヒートポンプに高い関心が寄せられています。空調機器や給湯器などについて、ヒートポンプの利用状況と現在の技術動向を整理します。

ヤンゴン市スマート都市開発事業省エネ設備

食品加工工場冷温同時取り出しヒートポンプ

レンズ工場省エネ設備

冷温同時取出し型ヒートポンプ

ESCO 省エネルギーの改修経費をエネルギー削減からまかなうESCO事業。温室効果ガスの削減に向けて「待ったなし」の時を迎え、省エネルギー推進の切り札としてESCO事業に期待が集まっています。
コンバインド
サイクル発電
従来の方式による火力発電はCO2排出量が多いことから、発電の効率を高めることが求められています。コンバインドサイクル発電は、ガスタービンによる発電とスチームタービンによる発電を組み合わせることにより高効率化を実現しました。

可搬型ガスタービンパッケージ(IHI 原動機)

高効率照明 現在のさまざまな照明技術と、高効率蛍光灯、高効率LED照明、有機ELなどをはじめとした次世代の照明技術について、最新の開発動向を紹介します。

太陽光発電と蓄電池併用のLED照明システム(ニイヌマ)

スマート道路照明ソリューション(ミネベアミツミ)

物販店舗へのLED照明の導入(タイ)

物販店舗へのLED照明の導入(インドネシア)

無線ネットワークを活用した高効率LED街路灯の導入

工業団地へのスマートLED街路灯システムの導入

電力貯蔵技術 低炭素社会に向けたエネルギーの効率的利用に役立つと期待される電力貯蔵技術。そのさまざま方法について、原理や特徴などとともに最新の開発動向を紹介します。 無電化地域・ミニグリッド向けハイブリッド蓄電システム(日本電気)
グリーンIT グリーンITは、エネルギー消費の削減や地球温暖化対策に欠かせない技術として注目を集めています。今回は、その概要と最近の動向について紹介します。
燃料転換 より低炭素燃料へ転換することのできる技術。同じエネルギーを得るのに排出される二酸化炭素の量を比べると、石炭よりも石油、石油よりも天然ガスの方が二酸化炭素の排出量が少なくて済みます。 小規模LNGビジネスソリューション(石油資源開発) LPGボイラー導入による燃料転換
未利用
エネルギー
未利用エネルギーとは、工場排熱、地下鉄や地下街の冷暖房排熱、外気温との温度差がある河川や下水、雪氷熱など、有効に利用できる可能性があるにもかかわらず、これまで利用されてこなかったエネルギーの総称です。 エネルギー高度利用型植物工場(日揮グローバル)
ボイラー ボイラーは水を沸かし、湯や水蒸気をつくりだす設備や装置のことで、製造工場などで利用されるボイラーは炉筒煙管ボイラーが主流でしたが、最近では効率が良くコンパクトな貫流ボイラーがあります。燃料は重油炊きが一般的であるが、CO2排出の少ないCNGを利用するものが増えています。
廃熱発電 廃熱発電とは、排出され大気中や水中に廃棄される熱を利用した発電方法です。スターリングエンジンや熱電変換素子を用いたりするものや、セメント製造工場で発生する熱を蒸気ボイラーで発電する大型の汽力発電などがあります。
その他省エネ技術 上記分類の省エネ技術・エネルギー有効利用技術には属さないが、エネルギーを効率的に使用し、消費量を減らすことのできる技術の総称です。

テキスタイル用乾燥機・熱処理機(ヒラノK&E)

エネルギー高度利用型植物工場(日揮グローバル)

苛性ソーダ製造用イオン交換膜(AGC)

エコビル
ディング
省エネビル 省エネビルとは、オフィスや商店、ホテル、学校、病院といった、主として業務用のビルにおいて、ビルに関する様々な省エネルギー技術を取り込んで、エネルギー消費の低減(最小化)を目指すビルのことです。

建材一体型太陽電池モジュール(AGC)

高日射反射率塗料(AGCコーテック)

ビルエネルギーマネジメントシステム(BEMS)

BEMS(Building and Energy Management System、日本語では「ベムス」と読まれる)とは、「ビル・エネルギー管理システム」と訳され、室内環境とエネルギー性能の最適化を図るためのビル管理システムを指します。

省エネ診断・対策提案・対策工事事業(オオスミ)

エネルギーマネジメントシステム(富士電機)

HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム) 家庭内のエネルギー消費量を可視化しつつ積極的な制御を行うことで、省エネやピークカットの効果を狙う仕組み「HEMS」。なぜHEMSが重要で、普及はどう進むのか。現状と課題を展望します。
ヒートアイランド対策技術 都市部の気温が郊外よりも高くなるヒートアイランド現象により、さまざまな弊害やリスクが生まれています。ここでは、人工排熱の低減や地表面被覆の改善、都市形態の改善をはじめとするヒートアイランド対策技術を紹介します。
屋上緑化・壁面緑化 ヒートアイランド対策や都市空間の美化演出などを目的として、建造物の屋上緑化・壁面緑化を推進する動きが続いています。ここでは、屋上・壁面緑化の現状や、効果と課題、参考にすべき優良事例などを紹介します。
エコモビリティ ハイブリッド車(HV) ハイブリッド車(HV、Hybrid Vehicle)とは、エンジンと電気モーターといった異なる複数の動力源を搭載した自動車のことです。それぞれの利点を組み合わせることで、低燃費と低公害を実現しています。 スマラン市公共交通バスCNGとディーゼル混焼設備
クリーンディーゼル車(CDV) クリーンディーゼル車(CDV、Clean Diesel Vehicle)は、従来のディーゼル自動車からの排ガスに含まれているNOxやPM(粒子状物質)などを一層低減したディーゼル自動車のことを指します。燃料の噴射時期調節による燃焼改善、触媒の使用による汚染物質の酸化・還元、DPFシステムによるPMの除去技術などが駆使されています。
電気自動車
(EV)
電気自動車(EV、Electric Vehicle)とは、バッテリーに蓄えた電気をモーターに供給し、走行のための駆動力を得る自動車のことです。電気自動車(EV)の一般向け販売が始まったことや、高性能バッテリーの登場などにより、省エネ・脱炭素化・低公害の次世代自動車の代表的存在として期待されています。
ライトレール(LRT) ライトレール(LRT:Light Rail Transit)とは、快適で省エネ性に優れた、新しい路面電車交通のことです。公共交通機関であるライトレールは、エネルギー効率が良く、自動車交通量の削減にもつながるとして注目されています。
グリーン物流 グリーン物流とは、物流システムの改善により物流段階における二酸化炭素排出量を削減する取り組みの総称です。モーダルシフト、輸送拠点の集約、共同輸配送、車両等の大型化などに分類されます。 鮮度保持機能付リーファーコンテナモーダルシフト
ITS(高度道路交通システム)と自動走行システム ITS(高度道路交通システム、Intelligent Transport System)とは、ICTを活用し、円滑で安全な道路交通を実現するシステムのことをいいます。また、自動走行システムとは、自動運転車(ロボットカー)を走行させる技術体系のことであり、安全運転支援システムとともにITS技術の重要な一部と位置づけられています。
炭素隔離・固定化 CO2分離・回収・貯留(CCS) 温室効果ガスの代表格であるCO2を排ガス等から分離・回収して地中や海底などの別の場所に隔離し閉じ込める技術は、CO2分離・回収・貯留(Carbon dioxide capture and storage)の英文頭文字を取ってCCSと呼ばれています。課題を多く指摘されていますが、大気中の温室効果ガスを大量に削減できる技術として期待されています。

CO2地中貯留技術(石油資源開発)

CO2分離回収・地下貯留技術(JX 石油開発)

DDR型ゼオライト膜を用いた天然ガスからのCO2分離技術(日揮ホールディングス)

高圧再生型CO2回収プロセス(日揮ホールディングス)

適応技術 地球観測技術

地球規模の環境や災害の実状を把握・解析し、有効な対策に役立てるためには地球規模の観測が必要です。衛星観測技術、航空機観測技術、海洋観測技術などを活用することで地球規模の観測を実現します。

海洋環境・資源量調査、モニタリング及びそのコンサル業務(海洋エンジニアリング)
気候変動予測技術 気候変動予測とは、コンピュータモデル等を用いて温暖化をはじめとする地球規模の気候変動を予測することをいいます。地球温暖化が国際的な重要課題となるなかで、各国でスーパーコンピュータ等を用いた高精度の予測研究が進められ、ますますその重要性を増しています。
地域観測・監視制御技術 特定地域の環境や災害の実情を精度よく高効率に把握・解析し、有効な対策に役立てる技術です。衛星観測技術、航空機観測技術、海洋観測技術などの先進技術やIoTを活用しより豊かで安心安全な未来を実現します。

エネルギー監視システム(中西電機工業)

再生可能エネルギー適地選定サービス(パスコ)

AIを活用した露地栽培農業支援(日本電気)

災害対策技術 天災や疫病などに備えるため、あるいはそれらに見舞われた時に被害を極力抑えるためのレジリエントな対応技術です。

全自動垂直離着陸型固定翼ドローン(エアロセンス)

3WAYのDC電源出力(エヌエスティ・グローバリスト)

データと画像の可視化およびメール通知サービス(エヌエスティ・グローバリスト)

小型Xバンド二重偏波ドップラ気象レーダー(古野電気)

河川災害の防災・減災のための調査・対策工事(サムシングホールディングス)

埋設廃棄物の分別処理技術(清水建設)

圧入工法(技研製作所)

オゾン層保護対策技術 フロン回収・処理技術 フロン回収・処理技術とは、オゾン層破壊の原因となる特定フロンを回収し、破壊等の処理を行う技術の総称です。フロンの用途としては、冷媒(カーエアコン、業務用エアコン、家庭用エアコン、冷蔵庫・冷凍機器)、断熱材(冷蔵庫、建材)などがあります。 フロン回収・破壊事業
代替フロン・ノンフロン 代替フロンとは、オゾン層破壊物質としてモントリオール議定書で削減対象とされた「特定フロン」(CFC)を代替するために開発されたHCFC、HFC、PFC等の物質のことであす。また、フロンを使用しないノンフロン冷媒や発泡剤の開発も進められています。
水素技術 水素供給・利活用技術 水素は、エネルギーとして利用する際に、需要に合わせて出力を調節でき、かつ、CO2を発生しないという利点を持ちます。多様な一次エネルギーから様々な方法で製造が可能で、とくに変動していたり余剰であったりする再エネを利用でき、製造後も長期貯蔵が容易であることから、カーボンニュートラルを目指す上で不可欠な重要分野の一つとして期待されています。

廃プラスチックからの水素製造(日揮ホールディングス)

グリーンアンモニア合成技術(日揮ホールディングス)

再エネ電力による水素製造・貯蔵および燃料電池システム(日揮ホールディングス)

燃料電池 燃料電池とは、水素と酸素の化学反応(水の電気分解の逆反応)により、電力と熱を発生させる技術です。発電の際、二酸化炭素は発生せず、騒音・振動もないという特長があります。
燃料電池自動車(FCV) 燃料電池自動車(FCV、Fuel Cell Vehicle)とは、FCを電源とする電気自動車のことです。FCそのもののエネルギー変換効率が高いため、全体として高いエネルギー効率が期待できます。走行時に温室効果ガスや大気汚染物質を発生しないなど、地球温暖化対策や大気環境保全にも役立つため、次世代自動車として期待されています。

※1 本リストは、研究開発法人国立環境研究所のwebサイト「環境展望台」の「環境技術解説 」の分類および解説をもとに、環境インフラ海外展開プラットフォーム事務局が編集、加工しています。

※2 プロジェクト例は、JCM:JCM設備補助事業、JFJCM等の採択案件、イノベ・コイノベ:途上国向け低炭素技術イノベーション創出事業及びコ・イノベーションによる途上国向け低炭素技術創出・普及事業の採択案件にリンクしています。

分類 技術名 概要 登録技術 プロジェクト例 ※2
JCM イノベ・コイノベ
3R (リデュース・リユース・リサイクル) リデュース技術 製品の製造・流通や消費・使用段階において、資源の投入や廃棄物の発生等の抑制を図る技術のことです。具体的には、原材料の使用量削減(省資源化)や、製品の長寿命化、製造工程での廃棄物・副産物の減量などがあります。

12V鉛バッテリの再生器(HIVEC)

需給最適化プラットフォーム事業(日本電気)

ライフサイクルアセスメント(LCA) 製品・サービスのライフサイクル全体(資源採取―原料生産―製品生産―流通・消費―廃棄・リサイクル)又はその特定段階における環境影響を定量的に評価する手法です。カーボンフットプリント、スコープ3などはその応用例です。 リサイクル事業効率化データベースソフトウエア(Alchemist Material)

物質フロー分析(MFA) マテリアルフロー分析(MFA :Material Flow Analysis)とは、あるまとまりのあるシステム(国や地域など)における一定期間内(例えば1年間)のモノの流れ(投入・排出・蓄積)を、系統的にかつ定量的に分析する手法です。

環境配慮設計 製品のライフサイクル全般にわたって、環境への影響を考慮した設計のことで、DfE(Design for Environment)、環境適合設計、エコ・デザインとも呼ばれます。主要な配慮要素としては、3R、廃棄物処理の容易性、省エネルギー、特定化学物質の使用制限などが挙げられ、LCA評価が基本となります。

再生材利用土木資材 再生材利用土木資材とは、建設廃棄物や産業副産物、溶融スラグ(一般廃棄物や産業廃棄物の熱処理後の残渣)及び下水汚泥などを原料として製造された土木資材であり、具材的には、骨材、路盤材、透水性ブロックなどがあります。

レアメタルリサイクル技術 幅広い分野の産業に不可欠なレアメタル・レアアースは、安定供給の維持のため、製品廃棄時に回収・リサイクルする技術が重要となります。

食品リサイクル技術 食品廃棄物を減容化し、飼料や肥料にリサイクルする技術です。飼料を生産して畜産業者などで利用する飼料化、肥料を生産して農家などで利用する肥料化、油脂や油脂製品への利用、発生するメタンを利用するものがあります。

コンポスト化技術(双葉三共)

汚水同時処理機スクリュー型コンポストプラント(石橋)

超高温好気性堆肥化技術(共和化工)

密閉型攪拌方式堆肥化装置(共和化工)

容器包装リサイクル技術 容器包装リサイクル技術とは、ガラスびん、紙製容器包装、ペットボトル、プラスチック製容器包装などの容器包装廃棄物をリサイクルする技術の総称であります。
古紙リサイクル技術 古紙リサイクル技術とは、家庭やオフィスから排出される不要な紙を、紙もしくはそれ以外の製品として再利用する技術の総称です。 省エネ型段ボール古紙処理システムの導入
家電リサイクル技術 家電リサイクル技術とは、回収された使用済み家電(テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン等)から金属やプラスチックなどを回収して、再資源化する技術です。 振動機器(シンフォニアテクノロジー)
自動車リサイクル技術 自動車リサイクル技術とは、使用済み自動車を構成する鋼板(鉄、アルミニウム)、バンパー、バッテリー、ガラスなどの部品や素材をリサイクルする技術の総称です。
建設リサイクル技術 建設リサイクル技術とは、コンクリート塊、アスファルト・コンクリート塊、廃木材、汚泥などの建設副産物を再資源化する技術の総称である。関連法令に「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」(建設リサイクル法)があります。 振動機器(シンフォニアテクノロジー)
廃プラリサイクル技術 使用後に廃棄されたプラスチック製品を回収・選別して元のプラスチックや中間製品にリサイクルする技術です。(プラスチックの成型工程で出た端材等を工程に投入する工程内リサイクルは除きます)

廃プラスチックのフラフ燃料化(グーン)

廃プラスチックガス化ケミカルリサイクル(日揮ホールディングス)

振動機器(シンフォニアテクノロジー)

セブ市における廃プラ代替燃料リサイクル
建築物の長寿命化技術 循環型・低炭素社会の実現に向けて、長寿命建築に対する関心が高まっています。ソフト・ハード両面からの取組について紹介します。
エコマテリアル 最終製品の原材料製造・調達・輸送・製品製造・製品使用・回収・廃棄・リサイクルの各段階において、環境負荷が低減された材料の総称です。 LIMEX(プラスチックや紙の代替素材)(TBM)
廃棄物処理 ガス化溶融 ガス化溶融とは、ごみを熱分解し、生成した可燃性ガスとチャー(炭状の未燃物)をさらに高温で燃焼させ、その燃焼熱で灰分・不燃物等を溶融する技術であり、ダイオキシン類の発生抑制や、廃棄物の減容化、溶融スラグの資源化等の特長があります。

流動床式ガス化溶融炉(神鋼環境ソリューション)

流動床式ガス化燃焼炉(神鋼環境ソリューション)

廃棄物固形燃料化(RDF、RPF) 廃棄物固形燃料化とは、廃棄物(ごみ)からRDF(Refuse Derived Fuel)やRPF(Refuse Paper & Plastic Fuel)などの固形燃料を製造する技術のことです。 廃プラ中間処理
廃棄物発電 廃棄物発電とは、ごみを焼却する際の熱により高温高圧の蒸気を作り、その蒸気でタービンを回すことにより発電を行う方法です。熱源とするごみの種類・性質によって、いくつかの種類があります。

小型メタンガス発電プラント(ヴァイオス)

廃棄物発電(日揮グローバル)

ごみ焼却発電施設(日立造船)

廃棄物焼却発電施設、バイオマス発電施設(設計・建設、運転・維持管理)(タクマ)

ヤンゴン市廃棄物発電

メタンガス回収・1.2MW発電

養豚場でのメタンガス発電と高度排水処理
焼却処理 焼却処理とは、ごみの減容化や無害化、再資源化を目的として、ごみを燃焼したり、その燃焼によって生じる焼却灰を溶融したりする技術のことです。焼却炉の種類によっていくつかの方式が存在するが、大きく、ごみを燃焼する「焼却炉」と、焼却灰を高温で溶融する「溶融炉」に分けることができます。

産業廃棄物の適正処理に係る運営技術(加山興業)

未利用資源を原料として機能素材への改質技術(志恩(シオン))

ストーカ式焼却炉(神鋼環境ソリューション)

バイオマス発電焼却残渣の機能素材への改質技術(志恩)

流動床式ガス化燃焼炉(神鋼環境ソリューション)

汚泥処理・資源化 汚泥処理とは、濃縮・脱水・焼却などによって汚泥を減容化し、衛生的で取扱いやすい状態にするとともに、埋め立て処分量を削減する技術です。また、汚泥資源化とは、資源としての汚泥の再生利用や、エネルギー回収、燃料化などを行う技術の総称です。

セメント工場における下水汚泥有効利用技術(太平洋エンジニアリング株)

標準脱窒素処理変法(共和化工)

高濃度汚水処理技術(共和化工)

コンポスト化技術(双葉三共)

超高温好気性堆肥化技術(共和化工)

密閉型攪拌方式堆肥化装置(共和化工株)

堆肥化技術 生ごみ、家畜糞尿や下水汚泥などの有機性廃棄物を発酵させ、短期間で堆肥化する技術です。有機質を微生物の作用により好気性条件下で分解し、発酵分解に伴う発熱によって有害細菌を死滅させることで、衛生で安全なものに変換して肥料にします。

コンポスト化技術(双葉三共)

汚水同時処理機スクリュー型コンポストプラント(石橋)

超高温好気性堆肥化技術(共和化工)

密閉型攪拌方式堆肥化装置(共和化工株)

最終処分及び
浸出水処理

最終処分とは、我が国においては廃棄物の埋め立て処分のことを指す言葉であり、廃棄物の収集・分別・焼却等の一連の処理工程の最後に行われるため、「最終」処分と呼ばれます。

浸出水処理とは、管理型最終処分場の浸出水に含まれる有機汚濁成分や重金属、難分解性有機物等を処理する技術です。

最終処分場浸出水処理における脱塩処理装置(共和化工)
廃棄物処理
プロセス
廃棄物処理に係る一連のフローを構成する「収集・運搬」、「中間処理」、及び「最終処分」、それぞれにおける工程。特に中間処理プロセスには多くの種類が存在し、適用される技術もさまざまです。

廃棄物処理・リサイクル分野における教育研修・マニュアル開発(エコスタッフ・ジャパン)

産業廃棄物中間処理のリサイクル(ダイセキ)

※1 本リストは、研究開発法人国立環境研究所のwebサイト「環境展望台」の「環境技術解説 」の分類および解説をもとに、環境インフラ海外展開プラットフォーム事務局が編集、加工しています。

※2 プロジェクト例は、JCM:JCM設備補助事業、JFJCM等の採択案件、イノベ・コイノベ:途上国向け低炭素技術イノベーション創出事業及びコ・イノベーションによる途上国向け低炭素技術創出・普及事業の採択案件にリンクしています。

分類 技術名 概要 登録技術 プロジェクト例 ※2
JCM イノベ・コイノベ
水質改善・水質管理技術 水処理膜 水処理膜とは、μm〜nm(10-6〜10-9m)の細孔を有する水処理用の特殊な膜で、水の中から細孔を通り抜けることのできない不純物(バクテリア、高分子、多価イオンなど)を除去する膜の総称です。海水を淡水化するRO膜をはじめ、NF膜、UF膜、MF膜などがあります。

使用済みRO膜のアップサイクル(中央大学)

コンテナ型海水淡水化(RO)設備のレンタルサービス(日立造船)

高速繊維ろ過装置 「まりも」(日立造船)

車載式セラミック膜ろ過装置(メタウォーター)

水質監視
(管理)
水質監視とは、あらかじめ設定された河川等の地点または水処理装置において、水質を測定し記録または制御する体制および方法のことです。水質管理の場合は水質測定に加え、広く水処理装置の運用を含めるケースが多いです。

上下水道,河川,廃棄物に関わるコンサルティング(日本水工設計)

水環境健全性指標アプリ(日水コン)

水処理技術の海外展開支援(日水コン)

河川流域における水環境リスク評価(日水コン)

小規模排水処理技術 小規模な事業場における排水処理技術では、維持運営コストを少しでも軽減できる要素を組み入れることが重要となっています。

国際対応型高度有機性排水処理システム(バイオエコ技術研究所)

自動サイフォン・フィルター(重力式急速ろ過装置)(神鋼環境ソリューション)

産業排水処理の省エネルギー化
水域浄化 水域浄化とは、水質が悪化している河川、湖沼、海域などの水域において、汚染物質の除去が可能な装置や施設等を整備することにより、水質の向上をはじめ、魚類や水生生物等の生息環境の改善を図る技術を指します。

湖沼底泥の水質浄化とリサイクル(鴻池組)

ウルトラファインバブル水による湖沼の水質浄化(鴻池組)

上下水道 上水道システムは、河川や地下水からの採取水を浄化する浄水場と、浄水場から各家庭・事業場へ送水する上水管路網で構成され、また下水道システムは、汚水や雨水を集水する下水管路網と、下水管路網からの下水を処理して水域へ放流する下水処理場で構成されます。

下水道管渠平面縦断設計システム(パイプデザイン)

下水中の雨天時浸入水検知技術(建設技術研究所)

残留塩素濃度予測システム(建設技術研究所)

DHS法を用いた水処理システムコンサルティング(NJS)

低圧損型メンブレンパネル式散気装置(三機工業)

高速繊維ろ過装置(日立造船)

開放型サイフォン・フィルター(神鋼環境ソリューション)

自動サイフォン・フィルター(神鋼環境ソリューション)

生物接触ろ過設備BCF(神鋼環境ソリューション)

前ろ過散水ろ床法 / PTF法(メタウォーター)

高速雨水処理システム(メタウォーター)

車載式セラミック膜ろ過装置(メタウォーター)

国際対応型高度有機性排水処理システム(バイオエコ技術研究所)

インバーター導入取水ポンプの省エネ

ダナン市水道公社への高効率ポンプの導入

雨水・再生水
利用
雨水・再生水利用とは、雨水貯留や下水処理によって得られた水を、雑用水として水洗トイレ、散水、修景水、清掃等の用途(飲用以外)に利用し、水資源を節約したり、一定の範囲内での効率的な利用を図るものです。
浄化槽 浄化槽は、主として住宅から排出されるし尿と生活雑排水を各戸毎に処理し、一定の水質まで浄化してから放流する設備です。主に下水道の普及していない地域での導入が進んでいます。

合併処理浄化槽(クボタ浄化槽システム)

環境にやさしい汚水処理システム(アルコ)

国際対応型高度有機性排水処理システム(バイオエコ技術研究所)

富栄養化対策(発生源対応) 富栄養化対策とは、湖沼や湾などの閉鎖性水域に注ぎ込む河川へ排出する、家庭や工場等の発生源からの窒素・リンを削減する対策技術です。窒素・リンの削減には、物理化学的および生物学的な処理方法が幾つかありますが、下水処理場では、有機汚濁とともに窒素・リンを削減する生物学的処理を採用する事例が多くあります。
土壌・地下水汚染対策 土壌汚染調査 土壌汚染調査とは、土地取引等の際に、その土地の汚染の有無あるいは汚染状況を把握するために行われる調査のことです。方法は土壌汚染対策法施行規則(平成14(2002)年)に規定されています。

埋設廃棄物等の分別処理による資源の有効化(鴻池組)

土壌・地下水汚染対策 2003年2月に、市街地の土壌汚染を規制する「土壌汚染対策法」の施行以降、技術の開発・実用化が急速に進んでいます。土壌汚染は、汚染物質の性状や地質、汚染の深さや規模、濃度がさまざまで、環境へ与える影響も異なることから、土壌汚染対策技術は、調査技術から汚染処理技術まで非常に多岐にわたり、それぞれの汚染状況に対応した措置をする必要があります。

MgO不溶化による土壌浄化技術(鴻池組)

有害重金属汚染土壌洗浄技術(鴻池組)

PCB/DXNs等難分解性物質の土壌浄化工法(鴻池組)

汚染土壌対策工法(五洋建設)

汚染土壌洗浄技術(清水建設)

バイオレメディエーション バイオレメディエーションとは、微生物や植物を利用して、土壌や地下水の汚染を修復(remediate)する技術です。汚染土壌にもともと生育している微生物に水、酸素、栄養物質を供給して汚染物質の分解を促進させる方法(バイオスティミュレーション)と、汚染物質の分解菌を新たに導入する方法(バイオオーグメンテーション)の2種類に大別されます。

地中に生息する微生物を活用した土壌・地下水浄化技術(鴻池組)

微生物資材による活性汚泥の改質技術(共和化工)

※1 本リストは、研究開発法人国立環境研究所のwebサイト「環境展望台」の「環境技術解説 」の分類および解説をもとに、環境インフラ海外展開プラットフォーム事務局が編集、加工しています。

※2 プロジェクト例は、JCM:JCM設備補助事業、JFJCM等の採択案件、イノベ・コイノベ:途上国向け低炭素技術イノベーション創出事業及びコ・イノベーションによる途上国向け低炭素技術創出・普及事業の採択案件にリンクしています。

分類 技術名 概要 登録技術 プロジェクト例 ※2
JCM イノベ・コイノベ
排ガス処理技術 クリーンディーゼル車(CDV) クリーンディーゼル車(CDV)は、従来のディーゼル自動車からの排ガスに含まれているNOxやPMなどを一層低減したディーゼル自動車のことを指します。燃料の噴射時期の調節などによる燃焼改善、触媒の使用による汚染物質の酸化・還元、DPFシステムによるPMの除去などがあります。
排煙脱硫技術 排煙脱硫技術とは、石炭火力発電所などの排ガスから硫黄酸化物(SOx)を除去する技術で、アルカリ水溶液やスラリーでSO2を吸収する「湿式法」や、活性炭等を用いる「乾式法」などがあります。
排煙脱硝技術 排煙脱硝技術とは、石炭火力発電所などの排ガスから窒素酸化物(NOx)を除去する技術のことをいいます。「乾式法」と「湿式法」に大別されるが、我が国では乾式法、中でも、アンモニアを還元剤に用いる選択接触還元法の採用が最も多いです。

セメントキルン窯尻二段燃焼によるNOx還元技術(太平洋エンジニアリング)

ばいじん除去技術 ばいじん(煤塵)除去技術とは、ばいじん発生施設または装置から発生する含じんガスから、粒子状物質を除去する技術のことです。集じん装置(ばいじん除去装置)によって処理される。集じん装置は、その集じんの方式によって、重力式、慣性式、遠心式、洗浄式、ろ過式、電気式の6種類に大きく分類することができます。
自動車排出ガス対策

大気汚染の主な発生源のうち移動発生源、特に自動車排出ガスに対する対策。自動車の排出ガス規制は段階的に強化が進み、ヨーロッパのユーロ6は、日本のポスト新長期規制とともに厳しい内容となっています。

燃料では、排出ガス処理において問題となる硫黄分を削減するサルファーフリー化が進んでいます。軽油の場合、世界各国で10ppm規制が導入されつつあります。

VOC処理技術 VOC処理技術とは、揮発性有機化合物(VOC:Volatile Organic Compounds)を取り扱う工場等において、排出口や工程から大気中に放出・漏洩するVOCを捕捉・除去するなどして処理する技術です。

燃焼式脱臭装置(TO・RTO)(梶原鉄工所)

※1 本リストは、研究開発法人国立環境研究所のwebサイト「環境展望台」の「環境技術解説 」の分類および解説をもとに、環境インフラ海外展開プラットフォーム事務局が編集、加工しています。

※2 プロジェクト例は、JCM:JCM設備補助事業、JFJCM等の採択案件、イノベ・コイノベ:途上国向け低炭素技術イノベーション創出事業及びコ・イノベーションによる途上国向け低炭素技術創出・普及事業の採択案件にリンクしています。

分類 技術名 概要 登録技術 プロジェクト例 ※2
JCM イノベ・コイノベ
ハード・技術 環境分析技術 環境分析技術とは、大気、水質、土壌・地下水、廃棄物などの環境中の試料を分析するための技術です。

PCB 簡易測定KIT(アースソリューション)

環境問題の現状把握と対策のため、正確な測定・分析により環境基準との比較が必要である。環境分析技術には、従来から分析化学等で用いられてきた分析技術が応用されており、簡易な技術(ローテク)から最先端の技術(ハイテク)まで、あらゆる方法を用いて、技術の改良も進められています。
光触媒 光触媒は、光を吸収して触媒作用を示す(化学反応を促進する)物質の総称です。光が当たることにより、通常の触媒プロセスでは困難な化学反応を常温で行わせることができ、汚染物質の分解など環境分野に幅広く応用することができます。
アスベスト
対策技術
アスベストが使われた建築物の老朽化が進み、建て替えや改修の時期を迎えているなかで、安全かつ早期に処理することが求められています。今回は、主に建築物に使われているアスベストの除去技術について紹介します。
菌除去技術 殺菌が必要となる場所に適用され、ウイルス
・細菌バクテリア・真菌などを殺菌する技術。紫外線などを用います。
セメントプロセス技術 セメント製造工程のプロセス及び設備を診断し、データ解析等を通じて問題点を明確化させ、それを改善することで、省エネルギー、生産量増大、品質向上等を図る。コスト低減にもつながります。

セメントキルン診断(太平洋エンジニアリング)

セメント工場廃熱利用発電

セメント工場12MW廃熱回収発電

セメント工場8.8MW廃熱回収発電

環境配慮工法 環境負荷を低減した方法により、工事等を行う技術を適用します。河川の浚渫や埋立のほか、発電所建設などに適用可能な技術などが含まれます。

END工法(環境浚渫工法)(五洋建設)

パイプミキシング工法(五洋建設)

固結粘性土改良システム(東洋建設)

低環境負荷型発電所建設(東洋エンジニアリング)

プレキャストコンクリート向け鋼製型枠(ケーエムエフ)

圧入工法(技研製作所)

サービス 環境コンサルティング 自治体の環境政策や、企業の環境に関連するコンサルティング、市民やNGO、事業者など様々な立場の環境保全活動に対するコンサルティングを実施します。

土木構造物の建設コンサルティング(八千代エンジニヤリング)

環境管理サービスおよびコンサルティング(建設技研インターナショナル)

国際貢献 世界各国での政府開発援助(ODA)業務・コンサルティング業務の実績に基づき、人材・経験・ネットワークを最大限に活かして、SDGsに貢献する優れた技術・製品・ノウハウを持つ民間企業のパートナーとして、企業等の海外進出を支援します。

国際協力事業における支援業務(日本国際協力システム)

CSR 自治体や企業が社会・環境に与える影響について責任を持ち、社会の持続的発展のために貢献すべきとする考え方に基づき、そのために実践される諸活動を、自治体・企業等の貢献として発信する手法等を支援します。

環境管理サービス(オリエンタルコンサルタンツグローバル)

環境社会配慮サービス(オリエンタルコンサルタンツグローバル)